資産区分ごとに原則として資産額が最も大きい銘柄を「代表銘柄」とし、その価格データ等を用いて最適化計算を行っています。ただし、長期データの確保や他の資産区分との地域的な重複を避けることなどを目的に、類似銘柄を採用する場合があります。
| # | 資産区分/ 代表銘柄コード | 代表銘柄の説明 | 色 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本株 1306 | NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信は日本の上場銘柄全体（TOPIX）に投資するETF。 | ■ |
| 2 | 日本債券 JP90C0004FJ3 | SMBCファンドラップ・日本債は日本の公社債に投資する投資信託。 | ■ |
| 3 | 円預金 個人向け国債 | ・個人向け国債のうち変動10年を代表銘柄として採用。 ・現在の利率が将来も同じ前提とします。 ・最適化計算では無リスク資産として扱う。 | ■ |
| 4 | 日本不動産 JP90C00052W1 | ・ダイワファンドラップJ-REITセレクトはリーマンショック前から存在する人気の投信。 ・本来は資産額1位のNEXT FUNDS東証REIT指数連動型上場投信がより適切であるものの、リーマンショック後の設定銘柄のため不採用。 | ■ |
| 5 | 日本インフラ | 日本のインフラを適切に代表する長期データを持つ銘柄について、さらなる検討が必要なため、現時点では最適化の対象から除外。 | ■ |
| 6 | 米国株 SPY | 米国の上場銘柄全体（S&P500）に投資するETF。 | ■ |
| 7 | 米国債券 AGG | 米国の投資適格債券全体に投資するETF。 | ■ |
| 8 | 米国不動産 VNQ | 米国の幅広い不動産に投資するETF。 | ■ |
| 9 | 金 GLD | 金に投資するETF。 | ■ |
| 10 | コモディティ SLV | 銀に投資するETF。 | ■ |
| 11 | 仮想通貨 | 仮想通貨は、本来はビットコインが代表銘柄として適切ですが、リーマンショック前からの価格データが存在しないため、必要に応じて追加する選択肢としています。 | ■ |
| 12 | 通貨 UUP | ・主要6通貨（ユーロ、日本円、英ポンド、カナダドル、スウェーデンクローナ、スイスフラン）に対する米ドルの強弱を表すドル指数連動ETF。 ・通貨アセットの代表指標として利用。 | ■ |
| 13 | 先進国株 VEA | ・米国を除く先進国の株式に投資するETF。 | ■ |
| 14 | 先進国債券 IGOV | ・米国を除く先進国の国債に投資するETF。 ・全世界債券より対象地域が限定されるため、必要に応じて追加する選択肢。 ・2009年設定のためリーマンショック前の価格データはない。 | ■ |
| 15 | 先進国不動産 IFGL | ・米国を除く先進国の不動産に投資するETF。 ・全世界不動産より対象地域が限定されるため、必要に応じて追加する選択肢。 | ■ |
| 16 | 新興国株 VWO | 新興国の株式に投資するETF。 | ■ |
| 17 | 新興国債券 EMB | ・新興国の債券に投資するETF。 ・より細かく地域やリスク特性を分ける場合に追加する選択肢。 | ■ |
| 18 | 新興国不動産 | リーマンショック前からの長期データを持つ適切な代表銘柄がないため、最適化の対象から除外。 | ■ |
| 19 | 全世界株 VT | ・全世界の株式に投資するETF。 ・地域別に分けず世界の株式市場に幅広く投資する場合に追加する選択肢。 | ■ |
| 20 | 全世界債券 BWX | ・米国債券はAGGを代表銘柄として別途採用しているため、全世界債券には米国を除く世界の国債に投資するBWXを採用。 ・先進国に限定せず新興国も含むため、米国外の債券市場を幅広くカバー。 ・2007年設定で、リーマンショック前からの長期データを利用できるため代表銘柄として採用。 | ■ |
| 21 | 全世界不動産 RWX | ・米国不動産はVNQを代表銘柄として別途採用しているため、全世界不動産には米国を除く世界の不動産に投資するRWXを採用。 ・先進国に限定せず新興国も含むため、米国外の不動産市場を幅広くカバー。 ・2006年設定で、リーマンショック前からの長期データを利用できるため代表銘柄として採用。 | ■ |
| 22 | 全世界インフラ IGF | 全世界の電力/ガス/水道/通信に投資するETF。 | ■ |
| 23 | マルチクラス JP90C0004GZ7 | ・セゾン・グローバルバランスファンドはリーマンショック前から存続し、人気のマルチクラス投信。 ・本来は資産額1位ののむラップ・ファンドがより適切であるものの、リーマンショック後の設定銘柄のため不採用。 | ■ |
なお、上記の選択銘柄と資産額にほとんど差がない類似銘柄が複数存在します。総経費比率の低さ、NISAの対象か否か、利用する証券会社や銀行で取り扱われているかなどを考慮すると、上記の選定が必ずしも最適とは限らないことにご留意ください。
※資産区分
本サイトでは、株式、債券、不動産、インフラなどの資産区分に加え、金、コモディティ、仮想通貨、通貨、円預金、マルチクラスなどを対象としています。
※株式
株式は、日本、米国、米国を除く先進国、新興国を基本的な投資対象としています。それぞれ地域や市場特性が異なるため、これらを組み合わせることで地域分散を図ります。
全世界株については、世界の株式市場に幅広く投資する代表的なETFが存在するため、地域別に分けず一つの資産区分として投資したい場合に追加できる選択肢としています。
※債券
債券は、日本、米国、米国を除く全世界を基本的な投資対象としています。米国以外については、先進国だけに限定せず新興国も含めて幅広く投資することで、地域分散を図ります。
先進国債券については、米国を除く先進国に投資する代表的なETFが存在するため、必要に応じて追加できる選択肢としています。また、新興国債券についても、より細かく地域やリスク特性を分けたい場合に追加することができます。
※不動産
不動産は、日本、米国、米国を除く全世界を基本的な投資対象としています。米国以外については、先進国だけに限定せず新興国も含めて幅広く投資することで、地域分散を図ります。
先進国不動産については、米国を除く先進国に投資する代表的なETFが存在するため、必要に応じて追加できる選択肢としています。一方、新興国不動産だけを対象とし、かつリーマンショック前からの長期データを確保できる適切な代表銘柄がないため、新興国不動産は最適化の対象から除外しています。
※金
金は一般にコモディティに分類されますが、安全資産として広く認識されているため、単独の資産区分としてコモディティから区分しています。
※コモディティ
原油や穀物、その他の貴金属といった商品は、一般投資家にとって十分に普及している資産とは言い難いことから、代表銘柄には比較的投資しやすい銀のETFを採用しています。
※インフラ
インフラは全世界を基本的な投資対象としています。日本インフラについては、長期データを持ち、日本のインフラを適切に代表する銘柄についてさらなる検討が必要なため、現時点では最適化の対象から除外しています。